東急不動産株式会社（本社：東京都港区、社長：大隈 郁仁）は、会社員経験のある30～54歳の起業家、男女600人を対象に起業とオフィスに関する実態調査を実施し、調査結果をまとめました。85.1％が「整ったオフィス環境はビジネスによい影響を与える」と回答するなど、オフィス環境の重要性が確認できる結果となりました。
なお、当社は会員制シェアオフィス「ビジネスエアポート」を事業展開しており、今後もシェアオフィスをご利用いただく起業家の皆様のニーズにお答えし、サービスの充実を図ってまいります。

■ 調査概要
・調査タイトル：「起業とオフィスに関する調査
・対象者：30～54歳の会社員経験のある起業家、男女600人
・地域：一都三県・二府二県・東海三県
　　　（東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県・大阪府・京都府・奈良県・兵庫県・愛知県・岐阜県・三重県）
・調査期間：2018年8月9日 ～ 8月14日
・調査方法：インターネット調査（GMOリサーチ株式会社調べ）
・その他：構成比は小数点以下を四捨五入しているため、合計しても100とならない場合があります。

《調査結果サマリー》
① オフィスを借りて仕事をしている人の71.5%が、ビジネスが軌道に乗っていると回答。
　対して、軌道に乗っていない人の2人に1人は自宅（カフェなどの利用含む）を利用していると回答。
② 軌道に乗っていない人の62.3%が、「現状のオフィスに満足していない」と回答。
③ 起業家の79.0%が、オフィス環境はビジネスに影響を与えると考えている。
④ 整ったオフィス環境はビジネスに良い影響を与えると答えた人が85.1%。
⑤ 2人に1人が起業後に「自分がしなくてもいいと思う仕事」が増えたと回答。
　事業が軌道に乗っている人ほど増えたと答える傾向。
⑥ サラリーマン時代に受けていた福利厚生がなくなることで不安を感じた人が61.3%。
⑦ オフィス環境に重視するのは「集中できる環境が得られること(43.8%)」「通勤の便、通勤時間の短さ
　(33.2%)」「ビジネスに有利な立地(27.5%)」

リリースの詳細はPDFでご確認ください。